マンション売却時にハウスクリーニングをすべき？掃除の効果や費用相場を解説

マンション売却時にハウスクリーニングをすべき？

マンションを売却する際は、売主はハウスクリーニングをすべきかどうかで迷うことがあります。売主はお金をかけてまで、ハウスクリーニングをしなければならないのでしょうか。

ここでは、売主はマンション売却時にハウスクリーニングをすべきかどうかを解説します。

ハウスクリーニングの実施は売主の自由

マンションを売却する際に、業者に依頼してハウスクリーニングをするかどうかは売主の自由です。ハウスクリーニングをすると室内の美観が向上し、売却価格に影響を与える可能性がありますが、掃除内容に応じて費用がかかります。

費用は売主負担になるため、費用対効果を検証してメリットがあればハウスクリーニングをするとよいでしょう。どのような場合にハウスクリーニングをすればよいのかは、後で詳しく解説します。

また、業者にハウスクリーニングを依頼しない場合でも、できる範囲は自分自身で掃除をする方がよいと考えられます。あまりにも部屋が汚れていると購入希望者の心証が悪くなり、売れにくくなる可能性があるためです。

ハウスクリーニングと一般的な掃除の違い

ハウスクリーニングは専門技術を有するプロが掃除を行うことが、一般的な掃除との違いです。専門的な知識や経験を持つスタッフが特殊な洗剤や道具を使いこなし、一般家庭では落としきれない汚れをきれいに落とせるのは、ハウスクリーニングの大きな特徴といえるでしょう。

専用のヘラやサンダー、ポリッシャー、高圧洗浄機などの道具や機械を使って、通常の掃除では除去が難しい固着した汚れを落とせます。また、業者は洗剤の特性を熟知しており、汚れに応じて最適な洗剤を使用することで効果的な掃除が可能です。

これにより、レンジフードの内部や換気扇など、普段は掃除ができないところもきれいにできる可能性が高まります。

ハウスクリーニングがマンション売却に与える影響

ハウスクリーニングをするとマンションの第一印象がよくなり、売却価格に影響を与える可能性があります。ここでは、ハウスクリーニングがマンション売却に与える影響を解説します。

マンションの第一印象に影響を与える

ハウスクリーニングをするとマンションの室内の見た目が改善し、第一印象がよくなる可能性が高まります。一般の方は物件の見た目の印象を重視する傾向があり、清潔で明るい雰囲気の部屋は、「大切に住んでいそう」、「快適な生活が送れそう」などのプラスイメージを与えます。

マンションを売却する際、不動産ポータルサイトや広告での写真映えは重要な要素です。ハウスクリーニングをして室内を清潔にすることで写真映えがよくなり、問い合わせにつながりやすくなるでしょう。

また、内覧時に、写真と同じような清潔で明るい雰囲気の部屋だと、早期に売却できる可能性が高まります。一般的な掃除をするだけでも第一印象は向上しますが、ハウスクリーニングはさらなるイメージアップが期待できるでしょう。

売却価格に影響を与える可能性がある

ハウスクリーニングをしておくことで値引き交渉の材料が減り、売却価格に影響を与える可能性があります。

例えば、キッチンや浴室などの水まわりにカビが発生していたり、頑固な汚れがこびりついていたりすると、購入希望者は値引きを要求することがあるでしょう。

自分では落とすのが難しい汚れをハウスクリーニングできれいに落としておくと、値引き交渉が起きにくくなり、希望価格で売却できる可能性が高まります。

ただし、不動産会社は査定時にハウスクリーニングの有無を査定価格に反映させることはなく、通常はハウスクリーニングをしても査定価格が大幅にアップすることはありません。

ハウスクリーニングは査定価格を直接上げるものではないものの、写真映えや第一印象がよくなった結果、売却価格にプラスに働く可能性はあります。

ハウスクリーニング費用の項目

ハウスクリーニングは、マンションの室内全体、キッチンのみ、エアコンの掃除のみなど、希望の範囲で依頼可能です。

マンションの室内全体をクリーニングする際は、間取りと部屋の広さによって費用が決まります。基本的に部屋が広くなるほど費用も高くなりますが、費用相場については後で詳しく解説します。

部屋全体が汚れていない場合は、部分清掃（スポット清掃）にすることで費用削減が可能です。部分清掃の例として、次のようなものがあります。

●キッチン
●浴室
●トイレ
●洗面室
●エアコン
●窓ガラス・サッシ
●床

ハウスクリーニングの費用には、基本料金以外にも次のような費用がかかる場合があります。料金体系は業者によって異なるため、見積もり時に確認が必要です。

●出張費
●駐車料金
●オプション料金
●汚れ具合による追加料金

ハウスクリーニングの注意点

マンション売却時にハウスクリーニングをすると物件の見栄えがよくなり、売却価格に影響を与える可能性がありますが、いくつかの注意点もあります。ここでは、ハウスクリーニングを業者に依頼する際の注意点を解説します。

費用がかかる

ハウスクリーニングを業者に依頼すると当然ながら費用がかかり、費用は売主の負担になります。費用は物件の広さやクリーニング箇所、汚れ具合などによって異なり、数万円以上かかることもあるでしょう。

費用を節約するには、可能な限り自分自身で掃除を行い、汚れが酷い箇所だけハウスクリーニングを依頼するなどの方法が挙げられます。また、複数の業者に相見積もりを依頼して、見積もりの内容を比較することでも費用を抑えられます。

業者によって品質が異なる

ハウスクリーニングは業者によって技術力が異なり、すべての汚れを完全に落とせない場合があります。ハウスクリーニングの品質は、スタッフの技能や経験、使用する掃除道具や洗剤などによって決まるため、業者選びが重要になってきます。

業者を選ぶ際は、利用者の評判や口コミ、これまでの実績などを調べて、技術力が高く信頼できる業者を選ぶことが大切です。ハウスクリーニング技能士（国家資格）やハウスクリーニングアドバイザー（民間資格）などの資格をスタッフが取得しているかも確認しましょう。

物件を損傷させるリスクがある

ハウスクリーニングを業者に依頼すると、作業中に物件を損傷させるリスクがある点に注意が必要です。スタッフの経験や技能が乏しい場合、大きな家具を移動させる際に、フローリングや壁などを傷つけてしまうことがあります。

万が一、作業中に物件を損傷させてしまった場合に、業者が加入している損害保険で補償が受けられると安心です。業者を選ぶ際は、損害保険で補償が受けられるかも確認しておきましょう。

媒介契約後、内覧前に済ませておく

ハウスクリーニングは、不動産会社と媒介契約を締結後、内覧前に実施するのが基本です。内覧前にハウスクリーニングを行うことで、内覧者の第一印象を向上させ、早期売却や希望価格での売却が叶いやすくなるでしょう。

また、不動産会社と媒介契約を締結後にハウスクリーニングを実施すると、ハウスクリーニングにかかった費用が譲渡費用として認められやすくなります。譲渡費用として認められると、不動産を売却する際にかかる譲渡所得税の節税につながります。

売却前にハウスクリーニングをした方がよいケース

マンションを売却する際にハウスクリーニングは必須ではありませんが、物件の状態によっては、ハウスクリーニングをすることで物件の第一印象によりよい影響を与える可能性があります。

ここでは、売却前にハウスクリーニングをした方がよいケースを解説します。

築浅のマンションを売却する場合

築5年以内の築浅のマンションを購入する人は、購入後にリフォームやリノベーションを行うことは少ないため、事前のハウスクリーニングが効果的です。特に水まわりは毎日使うため、築5年以内であっても汚れが目立つことがあります。自分では落とせないこびりついた汚れも、ハウスクリーニングできれいに落とすことが可能です。

なお、定期的に掃除を行っており、汚れがほとんど目立たない場合は、ハウスクリーニングをしなくてもよいでしょう。

少しでも希望価格で売却したい場合

第一印象は7秒で決まる（メラビアンの法則より）と言われています。部屋の印象も同様です。そのため、できるだけ希望価格で売却したい場合は、掃除やハウスクリーニングをして第一印象を良くすることがおすすめです。

玄関の印象は、その後の部屋の印象にもつながりますので、玄関周りを整えてみてください。また、水まわりや天井などに目立つ汚れがあると値引き交渉をされることがあるため、ハウスクリーニングをしておくと値引き交渉をされにくくなります。

また、ハウスクリーニングをしておくと、プロのカメラマンを使用して撮影する際に美しい写真が撮れ、問い合わせが増える可能性もあります。

ただし、ハウスクリーニングをしても確実に希望価格で売却できるとは限りません。また、希望価格で売却できても、ハウスクリーニングにかかった費用を回収できない場合があります。

売却を依頼している不動産会社とも相談し、費用対効果を検証して、ハウスクリーニングをするかどうかを決めましょう。

売却前にハウスクリーニングをしなくてもよいケース

ハウスクリーニングをすると、第一印象によい影響を与える可能性がありますが、以下のケースでは、売却前にハウスクリーニングをしなくてもよいでしょう。

買主がリフォームを前提に購入すると想定される場合

買主がリフォームやリノベーションを前提にマンションを購入すると想定される場合、ハウスクリーニングの必要性は低いです。築年数が古い物件はリフォームやリノベーションを前提に取引されることがあり、室内が汚れていても売却が見込めます。お金をかけてハウスクリーニングを行っても、買主が購入後にリフォームやリノベーションをすると、ハウスクリーニングにかけた費用が無駄になってしまいます。

ただし、すべての買主が購入後にリフォームやリノベーションをするとは限りません。不動産会社と売却戦略を立案する際に、物件の築年数や状態、ターゲット層などを考慮して、ハウスクリーニングをするかどうかを決めましょう。

きれいで見た目がよい場合

日頃から掃除を徹底しており、きれいで見た目がよい場合はハウスクリーニングをしなくても構いません。自分でできる範囲の掃除で清潔な印象を与えることができれば、余計な出費はなくなります。

新築またはほぼ未使用で室内がきれいな場合やリフォームをした直後の物件も、ハウスクリーニングは不要です。内覧前に自分で普段通りの掃除をしておくだけでよいでしょう。

ハウスクリーニングの費用相場

マンションのハウスクリーニングの費用は、間取りや掃除する場所、サービス内容によって大きく異なります。大手業者や個人事業主など業者によっても異なり、正確な金額を知りたい場合は、複数の業者に見積もりを依頼し、比較検討が必要です。

ここでは、だいたいの料金相場を解説します。

ハウスクリーニングの費用は、掃除のしやすさや作業の難易度、駐車スペースの有無によっても変わってきます。エリアによっても費用は異なり、首都圏は他の地域と比べると高めになる傾向があります。

ハウスクリーニング業者の選び方のポイント

ハウスクリーニング業者を選ぶ際は、料金体系とサービス内容を確認することが大切です。ここでは、ハウスクリーニング業者の選び方のポイントを解説します。

料金体系や対応エリアを確認する

まずは、売却するマンションがハウスクリーニング業者の対応エリアに含まれているかを確認しましょう。いくら料金が安くてサービス内容が充実していても、対応エリアに含まれていなければ依頼できません。

Googleなどで検索する際に「地名＋ハウスクリーニング」で調べてみると、対応エリアに含まれる業者を探しやすいです。

料金はハウスクリーニング業者のホームページで確認できます。作業料金（基本料金）だけでなく、出張費、駐車料金などのオプション料金がかかる場合もあるため、トータルでどの程度の金額になるかを調べることが重要です。

また、一般的な金額が記載されていることが多いため、必ず見積もりを依頼することをおすすめします。

サービス内容や損害保険の有無を確認する

業者によってサービス内容は異なるため、どのようなサービスを提供しているのかを確認することが大切です。例えば、女性の部屋の掃除を依頼する際は、女性スタッフを派遣してくれる業者に依頼すると安心できます。

会社勤めなどで平日の日中に立ち会えない場合は、夜間や早朝、休日に対応してくれる業者に依頼するとよいでしょう。

業者を選ぶ際は、物件を損傷させるリスクに備えて、損害保険に加入しているかを確認することが重要です。損害保険に加入しているかどうかは、業者のホームページを確認するとわかります。

悪徳業者に注意する

ハウスクリーニング業者の中には、悪徳業者も存在するため注意が必要です。悪徳業者は見積もりを提示せずいきなり作業を始めたり、法外な追加料金を請求したりすることがあります。損害保険に加入していないことも多く、万が一、物件が損傷した場合も補償が受けられません。

ホームページに実績が掲載されていなかったり、Googleビジネスプロフィールでの評価が極端に低かったりする場合は、悪徳業者の可能性があります。メールや電話で担当者とやり取りをする際に、契約を急いだり違和感があったりする場合も、早めに断るのが賢明です。

費用対効果を検証して必要に応じてハウスクリーニングの実施を検討しましょう

内覧者の第一印象を向上させ、早期売却や希価格での売却を狙う場合は、ハウスクリーニングをするのがおすすめですが、費用対効果を検証することが大切です。築年数が古い物件の場合、買主はリフォームを前提に購入することもあるため、お金をかけてまでハウスクリーニングをする必要はありません。

マンション売却時にハウスクリーニングをするかどうかで迷った場合は、明和地所にご相談ください。ハウスクリーニングが必要な場合は、提携している業者をご紹介することも可能です。